夢のマイホーム購入を考えたとき、気になるのは「物件価格」だけではありません。実は、不動産購入には物件価格のほかにも数十万円～数百万円の“諸費用”が発生します。この費用を見落としてしまうと、予算オーバーや資金計画の見直しに繋がることも。
この記事では、マイホーム購入にかかる諸費用の具体的な内訳や相場感、注意点について詳しく解説します。これから住宅購入を検討している方は、ぜひ最後までお読みください。
■住宅購入時の諸費用はいくらかかる？【物件タイプ別の目安】
不動産を購入する際に発生する諸費用の相場は、物件の種類によって異なります。
・新築マンション：物件価格の約3〜5%
・中古マンション：物件価格の約5〜8%
・新築戸建・中古戸建：物件価格の約5〜10%
例えば3,000万円の中古戸建を購入する場合、150〜300万円程度の諸費用が必要になる計算です。
■見逃し厳禁！住宅購入にかかる主な諸費用の内訳
実際に発生する費用の詳細は以下のとおりです：
1. 仲介手数料
不動産会社を介して物件を購入する際に支払う手数料で、物件価格の約3%＋6万円（税別）が上限とされています。
2. 融資手数料・ローン事務手数料
住宅ローンを利用する場合に金融機関へ支払う手数料です。ローン審査・契約時の事務処理費用として数万円〜十数万円かかることがあります。
3. 登記費用
土地・建物の所有権を自分のものにするための法的手続きにかかる費用です。司法書士への報酬も含まれます。
4. 火災保険料
ローン契約時に加入が義務づけられていることが多く、補償内容によって保険料が異なります（数万円〜数十万円）。
5. 固定資産税・都市計画税の精算
購入年度の税金を売主と按分して精算します。日割りで計算されることが一般的です。
6. 管理費・修繕積立金の清算（マンションのみ）
前所有者が支払済みの分を引き継ぐ形で、購入者が一部を精算します。
7. 収入印紙代
売買契約書やローン契約書に必要な印紙税です。電子契約の場合は不要なケースもあります。
■さらに費用がかかるケースも！ローン減税や優遇制度との関係
住宅ローン減税や各種補助制度を利用するために、以下のような証明書取得費用が別途必要になることもあります。
・フラット35適合証明書：数万円程度
・耐震基準適合証明書：中古住宅で必須になるケースあり
・既存住宅売買瑕疵保険：加入により税制優遇が可能
こうした費用も含めて事前に見積もり、制度活用の条件を確認しましょう。
■住宅ローンは諸費用も含めて計画を！資金計画の重要性
多くの方が住宅ローンを利用して購入資金を調達しますが、諸費用分すべてをローンに組み込むことが難しい場合もあります。
そのため、次のポイントに注意して資金計画を立てましょう。
・自己資金で諸費用をまかなえるよう準備する
・無理のない返済額（月々・ボーナス払い含む）を設定する
・将来のライフプラン（子育て・転職など）も見据えて設計する
万一、支払いが困難になれば物件の売却や生活の見直しが必要になるケースも。長期的に安心できる住宅ローン設計がカギとなります。
不動産のプロに相談して、後悔のない住宅購入を！
諸費用は物件やローンの条件によって異なるため、正確な見積もりを把握するには専門家への相談が必須です。
当社では、住宅購入をご検討されているお客様一人ひとりに合わせて、資金計画の立案から物件選びまで総合的にサポートしています。
「マイホーム購入って何から始めればいい？」という方も、お気軽にご相談ください。
【まとめ】マイホーム購入は“諸費用”の理解が成功のカギ！
・不動産購入時には物件価格とは別に多くの諸費用が発生します
・諸費用の目安は物件価格の5～10%
・ローンや補助制度によっても費用が変動するため、事前の確認が重要
専門家のアドバイスを受けて無理のない資金計画を立てましょう。
資料請求・ご相談はお気軽に！あなたのマイホーム購入を全力でサポートします。
